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住まいの安全は、しっかりとした地盤、基礎、土台によって保たれています。
住まいをリフォームする時には、きちんと地盤調査が済んでいるか確認することが重要です。

法律によって地盤調査が義務付けられているのは、木造住宅の場合３階建て以上に限られていますが、
建売住宅の購入を検討していて、地盤調査の有無がわからないという場合には、
たとえ２階建であっても一度調査してみることをおすすめします。

その土地が埋め立て地であったり、地盤を削った「切り土」の土地、地盤に土を盛った「盛り土」の土地、
傾斜地、田畑や沼地等だった場合など、軟弱地盤の可能性も十分にあります。

リフォームをする際には、こうした地盤を補強することも安全確保のために欠かせない工事の一つといえます。

日本は、大きな地震が各地で発生するたびに教訓を得て、そのたびに耐震補強の法律は改善されてきました。
1981年には、耐震規定の大改訂である「新耐震設計法」が施行されました。

しかしながら、地震による建物の倒壊事例はなくなりません。
1981年以前に建てられた物件が今なお多く存在していることが理由と考えられます。

住宅をリフォームする際には、耐震工事も併せて検討されることをおすすめいたします。